コンテンツマーケティングとは何？ 基礎知識や実践手順を初心者向けにわかりやすく解説

情報収集が多様化した現代において、マーケティングは「売り込み型」から「価値ある情報の提供」へとシフトしつつあります。売り込み型マーケティングのみを展開している場合、これからの時代に適した手法の導入を考える必要があるかもしれません。

コンテンツマーケティングは、価値ある情報の提供を根幹とするマーケティング手法です。この記事では、コンテンツマーケティングについて、基礎知識からわかりやすく解説します。実践手順や学習方法などを初心者向けに紹介しますので、ぜひご一読ください。

コンテンツマーケティングについてもっと詳しく知りたい方は、以下の記事もご参照ください。

コンテンツマーケティングとは？ 基礎知識から紹介

コンテンツマーケティングとは、読者に価値のある情報を届け、見込み客の獲得やファン化を狙うマーケティング活動です。コンテンツを通して商品・サービスの購買や問い合わせなどのコンバージョン達成を目指すゆえに、中長期的な取り組みが求められます。

これまで主流だった売り込み型の手法とは異なり、ターゲットに見つけてもらわなければ自社との顧客接点（タッチポイント）は生まれません。ターゲットにコンテンツを効率良く届けるため、コンテンツマーケティングはストック型とフロー型のメディアを併用する形が一般的です。

1.ストック型メディアとフロー型メディア

コンテンツマーケティングに用いるメディアは、大きく「ストック型メディア」と「フロー型メディア」の2つに分けられます。それぞれ活用方法が違うため、特徴を理解しておくことが大切です。

1.ストック型メディア

ストック型メディアとは、ブログや動画などの蓄積されていくコンテンツです。ストック型コンテンツと呼称されることも。コンテンツ公開から何年経過しても、ユーザーが検索すればすぐに辿り着ける点が特徴です。コンテンツの価値自体も経年で失われず、自社の資産として積み重ねていけます。

長期的にユーザーとの接点を生むため、コンテンツマーケティングで制作すべき「コンテンツ」はストック型メディアが中心です。ストック型メディア単体でユーザーに見つけてもらう手段としてSEOがあり、検索結果の上位表示を狙ってアクセス数増加を図ります。

しかし、やはりSEOも長期的な施策であるために即効性は望めません。そこで、ストック型メディアへユーザーを誘導する手段として用いるのが「フロー型メディア」です。

2.フロー型メディア

フロー型メディアとは、SNSやWebニュースなどの速報性・流動性が高いコンテンツやメディアです。フロー型コンテンツとも呼ばれます。リアルタイムに情報を発信しやすく、拡散力が高いコンテンツです。流行やトレンドを取り入れてうまく「バズる」ことができれば、SNSアカウントのフォロワーを超えた爆発的なアクセス数の増加を見込めるでしょう。

反面、情報の流動性も高く、自社の資産としてそのまま蓄積はできません。コンテンツの寿命も短期的で、時間経過とともに価値が薄れていきます。そのため、フロー型メディアの役割は、ストック型メディアへの入り口や自社の認知度向上が一般的です。

フロー型メディアの拡散で得たユーザーに読者として定着してもらうためには、ストック型メディアそのものの魅力が重要になります。良質なストック型メディアをフロー型メディアで発信することで、高い集客効果を得られるわけです。

2.インバウンドマーケティングとの関係性

ストック型とフロー型のメディアを組み合わせて情報を届けるコンテンツマーケティングは、消費者にコンテンツを見つけてもらう手法です。インバウンドマーケティングも同様で、消費者の自発的な行動によって情報を認知してもらいます。似ている概念であるため、コンテンツマーケティングと同じ意味で用いられることも多いです。

厳密には、インバウンドマーケティングの手法の一つとしてコンテンツマーケティングが存在します。なお、インバウンドマーケティングの対極にあるのが、アウトバウンドマーケティングです。テレアポやダイレクトメール、テレビCMといった売り込み型の手法を指します。かつてはアウトバウンドマーケティングが主流でしたが、現在はインバウンドマーケティングの需要が伸びつつあります。

3.コンテンツマーケティングは最新の手法？

「コンテンツマーケティング」の言葉自体は新しいですが、19世紀終盤にはすでに、とあるメーカーがブランドの雑誌を発行するなど手法そのものは存在していました。さらに辿ると、なんと紀元前数千年前から、基となる考え方は存在していたとする見方もあります。古くから存在するのにもかかわらず、なぜ最近になって取り組む企業が増えたのでしょうか。詳しい理由を次の章で紹介します。

コンテンツマーケティングの必要性｜需要が増す背景とは

歴史の長いコンテンツマーケティングですが、コンテンツマーケティングという言葉とともに本格的に注目を浴び始めたのは最近のことです。なぜ注目を浴びるようになったのか、詳しい背景を以下5つに分けて解説します。

1.インターネット普及による消費者行動の変化
2.広告嫌いなユーザーにも届く
3.広告の費用対効果が見合わなくなった
4.高品質なコンテンツがGoogleに評価される
5.市場規模にも表れている必要性の高さ

順番に見ていきましょう。

1.インターネット普及による消費者行動の変化

もっとも大きな理由として、消費者行動の変化が挙げられます。インターネット普及以前のマーケティングは、アウトバウンドマーケティングが中心でした。消費者が触れる情報量は少なく、テレビCMやセールス電話などの一方的な宣伝でも効果を得られていたからです。

ところが、インターネットが身近な存在になると、消費者が触れる情報量が増えました。現代の消費者は欲しい情報をPCやスマホで簡単に探せるため、求めていない情報をどれほどPRしても見向きされません。

つまり、自社の製品やサービスを知ってもらうためには、まずは消費者が望む情報を届ける必要があるわけです。そのため、価値のあるコンテンツを伝えて、顧客獲得を図るコンテンツマーケティングが注目を集めています。

現代の消費者心理を表す「ZMOT」とは

「ZMOT（Zero Moment of Truth）」とは、「顧客は来店前に購入する製品を決めている」とする消費者心理の考え方です。自ら情報収集できる現代において、商品情報をインターネットでリサーチする人は決して珍しくありません。来店前に情報を集める段階で自社製品を選んでもらうためにも、コンテンツマーケティングによる情報発信が重要になります。

2.広告嫌いなユーザーにも届く

コンテンツマーケティングは、広告嫌いなユーザーにも情報を届けやすい点が魅力です。JIAAが2019年に行った調査（※1）によると、PCやスマホで表示されるWeb広告に対し「不快」「うっとうしい」と感じているユーザーは30%を超えていました。雑誌広告やテレビCMに対しては約5〜16%に留まっているため、Web広告が突出してネガティブな印象を持たれている状況です。

こうした広告嫌いなユーザーは広告ブロックツールを使っている場合もあり、そもそもWeb広告が見られていない可能性があります。コンテンツマーケティングは広告ではないため、ブロックされる恐れがありません。価値のあるコンテンツを公開すれば、広告の好き嫌いに関係なくユーザーが自ら見つけてくれます。

3.広告の費用対効果が見合わなくなった

前述の広告嫌いのユーザーや必要な情報にのみアクセスする消費者行動によって、広告の費用対効果が低下しています。広告をむやみに出稿しても、インターネット普及以前のように簡単に顧客に見向きしてもらえる時代ではありません。

また、Web広告の種類が増えたことで、広告チャネル同士の競争自体も激しくなっています。さらに、リスティング広告などの同じ広告チャネルであっても競合他社が多く、クリック単価に上昇傾向が見られます。もはや高い出稿料を支払っても、従来のような広告効果を得られるとは限りません。こうした変化により、極力広告費を抑えられるコンテンツマーケティングの需要が伸びています。

4.高品質なコンテンツがGoogleに評価される

Googleのアルゴリズムが変化し、ユーザーに価値のある高品質なコンテンツが評価を得るようになりました。Googleは公開されているWebページをクローリングし、アルゴリズムの評価基準にもとづいて検索順位を決定しています。つまり、上位表示される価値があるコンテンツを増やすほど、より多くのユーザーとの接点を得られるわけです。

Googleの評価対象はテキストの品質だけでなく、外部サイトからの被リンクも含まれます。被リンクを得るためには、第三者からも参考にしてもらえるような良質なコンテンツの制作が必要です。

なお、Googleは外部リンクを購入して被リンクを増やしているWebページについて、ランキング評価を下げる可能性があると公表しています。検索キーワードを単純に並べただけの記事も評価されないため、コンテンツマーケティングによる質の高い記事制作が大切です。

5.市場規模にも表れている必要性の高さ

コンテンツマーケティングの需要は、市場規模にも数値として表れています。例として、コンテンツマーケティングに関わりの深い「SNSに関する調査」を見てみましょう。サイバー・バズ社の調査（※2）によると、2020年度のソーシャルメディアマーケティング市場は5,519億円に達しました。2018年度から右肩上りで成長しており、2025年には1兆1,171億円に届くと予測しています。

▼コンテンツマーケティングの市場規模について、詳しくはこちらをご覧ください。

※1 出典：一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会（JIAA）「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」
https://www.jiaa.org/wp-content/uploads/2020/01/20191211_jiaa_user_survey_report_2019.pdf
※2 出典：サイバー・バズ／デジタルインファクト調べ
https://www.cyberbuzz.co.jp/2020/10/research2020.html

コンテンツマーケティングのメリットや強み

コンテンツマーケティングは、情報が多様化した現代に適応できる手法であるため、需要が増しています。では、実行することで具体的にどのようなメリットが得られるでしょうか。以下5つのメリットをご覧ください。

1.コンテンツが資産となり中長期的に集客できる
2.コストパフォーマンスが高い
3.多様な顧客接点が生まれる
4.自社のファンを獲得しやすい
5.スモールビジネスでも取り組みやすい

以上の項目について詳しく説明します。

1.コンテンツが資産となり中長期的に集客できる

コンテンツマーケティングで制作したストック型コンテンツは蓄積していくため、自社の資産となります。検索ワードからたどり着いた潜在顧客に対して、中長期的なアプローチが可能です。

また、流入経路は検索エンジンだけでなく、コンテンツに満足したユーザーによる紹介や内部リンクによる導線などの経路もあります。コンテンツが蓄積されていくほど流入経路が増えるため、比例して集客効果も高まるでしょう。

加えて、コンテンツ制作が滞ってしまっても、過去に公開した良質なコンテンツが新たなユーザーを呼び込んでくれます。広告のような期間限定の顧客接点ではないため、Web上に公開している限り常に潜在顧客へアプローチできます。

2.コストパフォーマンスが高い

コンテンツマーケティングは、コストパフォーマンスが高い手法と言えるでしょう。無料のアクセス解析ツールやCMSなどが充実しており、比較的低コストで始められるからです。

とはいえ、Web広告も1回の出稿で多数のユーザーへ訴求できるため、コストパフォーマンスが高いように思えます。しかし、近年のWeb広告費は高騰しているのにもかかわらず、トラフィックは減少傾向にあります。1回の出稿に対する集客効果が下がっているため、コストパフォーマンスが良いとは断言できません。

一方のコンテンツマーケティングは、一つのコンテンツで長く集客できます。広告ほどの爆発的な集客効果はないものの、中長期的な視点で考えるとコストパフィーマンスが高い手法です。

3.多様な顧客接点が生まれる

コンテンツマーケティングは、ブログやSNS、動画、セミナーによる情報発信により、顧客接点を広げられます。中でも、「自社の製品のターゲットではあるものの、現段階では購買意欲はない・自社製品を知らない」といった潜在層との接点を得られるのが強みです。

Web広告の場合、すでに自社や同一カテゴリーの製品・サービスを検討している「顕在層」に対しては効果を得られます。しかし、潜在層にとっては単なる売り込み型のマーケティング手法であるため、認知度は向上するものの興味は持たれない可能性が高いでしょう。

そこで潜在層のニーズを満たすコンテンツを公開すれば、潜在層は自ら情報を求めて自社コンテンツにたどり着きます。そのため、顕在層だけでなく潜在層にも有効なマーケティングとなるわけです。また、良質なコンテンツはSNSとも相性が良く、第三者による拡散で自社を全く知らない非認知層にまで見つけてもらいやすくなります。

4.自社のファンを獲得しやすい

定期的に良質なコンテンツを発信することで、自社や製品ブランドのファンを獲得しやすい点もメリットです。ユーザーの悩みを解決したり、ニーズを掘り起こしたりする情報を継続的に届けられれば、自社に対して良いイメージを持ってもらえます。

こうした特定の企業に対する信頼度を「顧客ロイヤリティ」と表します。顧客ロイヤリティを高めると、購買行動の前後でも消費者と良い関係性の構築が可能です。顧客ロイヤリティが高い消費者は、自社製品・サービスのリピート率が高い傾向にあります。さらに、サービス解約率が低く、自社の良い口コミを広めてくれるといった特徴も見られます。

顧客ロイヤリティが高い「ロイヤルカスタマー」は顧客単価の上昇だけでなく、新規顧客への拡散も担ってくれる存在です。コンテンツマーケティングは、潜在層をロイヤルカスタマーへと育成しやすい手法と言えます。

5.スモールビジネスでも取り組みやすい

コンテンツマーケティングは、中小企業や小規模なビジネスでも取り組めます。大規模な広告費用を投じなくても、コンテンツの質やSNS運用などで成果を挙げやすいからです。

従来の売り込み型マーケティングは、広告を大量に打てる資金力のある大企業に有利な手法でした。しかし、コンテンツマーケティングは、価値のある情報発信によって消費者にアピールします。コンテンツの質で競合他社と勝負できるため、事業規模による差が生まれにくいです。

また、コンテンツマーケティングで使うツールは無料で使えるものが多く、スモールスタートできます。規模拡大に合わせて多機能な有料ツールに移行できるため、コストを最小限に抑えられるでしょう。

▼コンテンツマーケティングのメリットやデメリットについては、合わせてこちらの記事もご覧ください。

コンテンツマーケティングにおける「コンテンツ」とは何か

コンテンツは種類ごとに特徴が異なるため、自社で作るべきコンテンツの見極めが大切です。主なコンテンツは以下の5種類です。

1.ビジネスブログ（オウンドメディア）
2.LP（ランディングページ）
3.動画
4.ホワイトペーパー
5.セミナー・ウェビナー

それぞれの特徴を説明します。

1.ビジネスブログ（オウンドメディア）

ビジネスブログは、自社のオウンドメディアに掲載する記事形式のコンテンツです。製品やサービスの便利な使い方やノウハウ、ユーザーの悩みを解決できる情報を発信します。他にも、会社紹介やBtoB向けの導入事例、口コミ紹介、エンタメ系コンテンツなど、内容は多岐にわたります。

ビジネスブログはこうした集客記事にアクセスしたユーザーを、購買や問い合わせなどのコンバージョンにつなげて利益拡大を狙う仕組みです。ビジネスブログはテキストだけでなく、画像や動画も埋め込めます。流入経路は検索エンジンやSNS、Web広告など幅広い入り口があります。

2.LP（ランディングページ）

LP（ランディングページ）とは、集客ではなく直接的にコンバージョン獲得を狙うコンテンツです。なお、ここでは広義の「ユーザーが最初にアクセスするページ」ではなく、狭義の「コンバージョンに特化した縦長のページ」のみ紹介します。

LPは商品購入や資料請求、体験版申し込みといったコンバージョンにユーザーを辿り着かせるため、さまざまな工夫がされています。たとえば、アクセスしたユーザーを離脱させないよう、他のページへのリンクはほとんどありません。ユーザーへの訴求力を上げるため、画像を多用した派手なデザインも特徴的です。営業トークを意識した作りなので情報量が多く、縦長のレイアウトが主流です。

LPへの流入経路は、リスティング広告による直接訪問や集客コンテンツからの誘導がメインになります。内部リンクを活用し、理想的な導線設計を組むことが重要です。

3.動画

動画もビジネスブログと同じく、多様な内容を発信できる媒体です。文章のみよりも盛り込める情報の多さが特徴です。商品・サービスの具体的な使い方を解説する動画を作れば、リード獲得と既存顧客へのアフターフォローを同時に行えます。潜在層への認知拡大を狙った、商品・サービス自体を紹介する動画も効果的です。

また、企業イメージの向上やファン獲得を図るブランディング動画もあります。動画の掲載場所はYouTubeなどの動画配信サイトに限らず、自社ホームページやブログへの埋め込みも可能です。拡散力を望むのであれば、動画配信サイトへ投稿しましょう。

4.ホワイトペーパー

ホワイトペーパーとは、自社サービスや製品についてまとめた資料です。多くの場合、Webサイトからダウンロードできるように設置されています。ユーザーがダウンロードする際は、企業名や連絡先などの情報を入力する仕様が一般的です。自社に対してある程度関心のある顕在層の情報を効率的に集められるため、BtoB向け新規リードの育成・獲得に適しています。

ホワイトペーパーの種類は、対象とするユーザーの状態によって異なります。たとえば、製品の比較段階にあるユーザーに対しては、自社製品の導入事例や詳細な紹介資料が効果的です。将来的に自社の顧客となり得る潜在層に対しては、専門分野の用語集などを用いた顧客接点の形成が向いています。

5.セミナー・ウェビナー

セミナーやウェビナーも、コンテンツの1つです。企業が主催し、自社サービス・製品の活用方法や導入事例について直接レクチャーします。参加者にダイレクトに販促できる上、コミュニケーションによる信頼関係の構築も見込める方法です。

近年は、オンラインで行うウェビナーの需要が高まっています。会場手配や準備の手間がかからずに参加者も気軽に視聴できるため、企業・ユーザーともにメリットが多いです。ウェビナーの主催方法は、生放送タイプのリアルタイム配信か動画配信から選べます。

▼より詳しいコンテンツの種類については、こちらをご覧ください。

コンテンツを認知してもらう方法

作成したコンテンツは、消費者に届ける必要があります。ただ作っただけでは届きづらいため、主に下記5つの手段を使ってコンテンツの認知拡大を図ります。

1.SEO
2.SNS
3.メルマガ（メールマガジン）
4.プレスリリース
5.Web広告

具体的な手法を見ていきましょう。

1.SEO

SEO（検索エンジン最適化）は、コンテンツを検索結果の上位に表示させる施策を指します。Googleはコンテンツの品質を評価しており、高評価を得たコンテンツが上位表示されます。

検索上位にあるページは、検索ユーザーの目に触れる機会が増えアクセス数も増加します。メディア全体のアクセス数が増えるとドメインパワーも高まり、さらに上位表示されやすくなる仕組みです。オウンドメディアへの自然流入を増やしたいのであれば、SEO対策は欠かせません。ただし、SEOはすぐに効果が出るわけではないため、長期的な取り組みが必要です。

SEO対策に取り組む際は、SEOツールを使うと効率的に行えます。ユーザーニーズが高いキーワードの選定や、自社コンテンツの課題分析が可能です。ユーザーが読む価値のある記事を制作し、コンテンツのクオリティを上げましょう。

2.SNS

SNSは、高い拡散力が強みです。制作したコンテンツへの誘導や、自社ブランディングに適しています。オウンドメディアの初期段階はSEO効果が出る前なので、コンテンツを公開してもユーザーに届きづらい状況です。SNSで更新通知やトレンドを取り入れた発信をすれば、初期段階のユーザー流入を加速させられます。メディアが軌道に乗った後もSNSを活用することで、より多くのユーザーを取り込めるでしょう。

さらに、SNSは自社メディアの読者と直接コミュニケーションが可能です。ファン獲得の場として適しており、ファンによる拡散によって新たなユーザーの新規開拓が望めます。なお、SNSを最大限活かすのであれば、SNSごとの特徴を理解した使い分けが重要です。

3大SNSを使い分けよう

Twitter、Instagram、Facebookの3大SNSの傾向は、以下の一覧表をご確認ください。

SNS名	特徴
Twitter	・リツイート機能の拡散力が高く、非認知層まで情報が届く ・10代〜40代が主に利用し、男女比率はほぼ同じ ・ツイートがタイムラインに埋もれやすいため、頻繁な投稿が必要
Instagram	・画像や動画を使ったクリエイティブな投稿向き ・10代〜40代が主に利用し、女性が多い ・リツイート機能はなく、フォロワーにしか情報が届かない
Facebook	・実名性でユーザーの属性がわかりやすい ・30代〜40代が主に利用し、若年層が極端に少ない ・ターゲティング広告を細かく設定できる

自社のターゲットを見極め、メインに運用すべきSNSを選定しましょう。

3.メルマガ（メールマガジン）

メルマガ（メールマガジン）を配信すると、見込み顧客に対して直接アプローチできます。全く接点がない相手ではなく、ある程度自社に興味を持っているユーザーが対象です。新製品の紹介や活用例、イベント案内、セール情報などの内容を記載し、コンテンツへユーザーを誘導します。

企業が知ってほしい情報を伝えるプッシュ型の手段ですが、ユーザーが読む価値のある情報をタイトルに含めれば開封率が上がるでしょう。ただし、あまりにも配信頻度が高いと悪印象を持たれてしまうので注意が必要です。

特定電子メール法を守ろう

メルマガに初めて取り組む際は、メール送信者側のルールを定めた「特定電子メール法」を理解しましょう。特定電子メール法は、主に以下のルールを設けています。

・メール送信の事前承諾を得る
・受信者がいつでも配信停止できるようにする
・送信者の所在を明記する

他にも詳しい規定があり、違反すると改善措置命令を受ける恐れがあるため遵守しましょう。

4.プレスリリース

プレスリリースは、マスメディア向けに発表する情報です。経営状況や業績、新製品・サービスの案内などをマスメディアに送り、ニュース記事として取り上げてもらいます。マスメディアの各媒体を通し、自社を知らない人にも情報を届けられる手段です。

プレスリリースの配信方法はマスメディアに送るほか、専門のプレスリリース配信サービスに登録する方法もあります。利用料金はかかりますが、報道関係者だけでなく一般ユーザーにも閲覧してもらえます。確実に多くの人に見てもらいたいのであれば、こうした専門サービスの登録も検討してみましょう。

5.Web広告

Web広告は、即効性の高い認知拡大方法です。アウトバウンドマーケティングではあるものの、認知拡大や見込み顧客へのPR効果は無視できません。また、テレビCMのような無差別な広告ではなく、広告を表示するユーザーをある程度選択できます。主なWeb広告の種類は以下の通りです。

・リスティング広告：検索キーワードと関連のある広告を検索結果に表示
・リターゲティング広告：自社サイトの訪問歴があるユーザーに配信
・SNS広告：SNSに出稿し、設定ターゲティングに合致するユーザーに配信
・アフィリエイト広告：第三者メディアが広告を掲載しコンバージョンの発生時に報酬を支払う

このような各種広告はコンテンツへの流入経路にもなり、直接コンバージョンを狙うことも可能です。とはいえ、広告を避けているユーザーには届きづらいのも事実です。その場合、ネイティブ広告が有効な手段となります。

コンテンツと自然に溶け込む「ネイティブ広告」

ネイティブ広告とは、記事型コンテンツと変わらない自然な広告です。他のコンテンツと同じように表示され、内容もきちんと読む価値のあるコンテンツとして作り込んであります。広告嫌いなユーザーのストレスを軽減できる上に、潜在層へのアピールにもなります。記事形式であるため、ユーザーによるSNSへの拡散も可能です。

コンテンツマーケティングとコンテンツSEOの違い

コンテンツを認知してもらう手法に「SEO」を挙げましたが、SEOを用いる「コンテンツSEO」はコンテンツマーケティングと混同されがちです。定義をおさらいすると、コンテンツマーケティングは、読者に価値のある情報を届けるマーケティング方法を指します。

コンテンツマーケティングとコンテンツSEOは目的などの詳細が異なるため、ここで正しい定義を理解しておきましょう。

1.目的

コンテンツマーケティングの目的は、商品購入や資料申し込みなどのコンバージョン獲得です。あるいは、自社ブランディングによるファンの獲得を図る場合もあります。その過程で集客が必要になりますが、最終目的ではありません。

一方のコンテンツSEOの目的は、集客です。より多くのユーザーを集客するためにSEO対策を施し、コンテンツの表示順位を上昇させます。

2.コンテンツとチャネル

コンテンツマーケティングで作成するものは、ビジネスブログや動画、LP、ホワイトペーパー、といったさまざまな種類があります。数あるコンテンツの中から自社のマーケティングに必要なコンテンツを選び、制作する流れが一般的です。

また、対象ユーザーによって接点となるチャネルも異なります。自社の製品やサービスに一定の関心が見込めるユーザーであれば、メルマガやWeb広告が接触チャネルとなるでしょう。自社について知らないものの潜在的なニーズを持つユーザーは、検索エンジンからの自然流入、プレスリリースによる告知が該当します。

対するコンテンツSEOのコンテンツとチャネルは、限定的です。基本的には、ビジネスブログなどのテキストコンテンツが中心となります。SNSなどの二次的な流入はありつつも、ユーザーが直接たどり着くチャネルは検索エンジンのみです。

3.ターゲット

コンテンツマーケティングとコンテンツSEOは、どちらも見込み顧客を対象とする点は共通しています。コンテンツマーケティングの目的はコンバージョン獲得ですので、見込み顧客のうち「顕在層」がメインターゲットです。コンテンツSEOの目的は集客であり、したがって見込み顧客のうち「潜在層」がメインとなります。

お伝えした通り、コンテンツマーケティングの認知手段としてコンテンツSEOがあります。ですので、コンテンツSEOのメインターゲットである「潜在層」も、コンテンツマーケティングの対象に含まれているわけです。「コンテンツマーケティグは潜在層にアプローチしない」わけではありませんので、ご注意ください。あくまで、コンテンツマーケティングの「最終目的（＝コンバージョン獲得）のターゲット」が顕在層であるだけです。顕在層へと育てるために、コンテンツSEOで潜在層を獲得すると考えるとわかりやすいでしょうか。

「コンテンツマーケティング＝コンテンツSEO」と誤解した施策によるリスク

コンテンツマーケティングとコンテンツSEOを同じものと勘違いしたままでいると、次の2つのリスクを招く危険性があります。

1.自然流入のユーザー以外と接点が生まれない

コンテンツSEOは自然流入によるアクセス数増加を目的としますが、コンテンツマーケティングと混同していると他の顧客接点が生まれません。どれほど検索上位のコンテンツを増やしても、検索以外の行動を取るユーザーにアプローチできないからです。

ユーザーとのタッチポイントは検索エンジンのみではなく、SNS、メルマガ、広告、動画配信サイト、セミナー会場など多岐にわたります。自然流入の増加は確かに重要ですが、コンテンツSEO一辺倒にならないように気をつけましょう。

2.集客記事ばかりになりCVRが上がらない

コンテンツSEOのみに注力すると、自然流入を狙う集客記事ばかり作ってしまうかもしれません。ユーザーにとって価値のある情報ではあるものの、企業がコンテンツマーケティングを行う主な最終目的はコンバージョン獲得です。いくらアクセス数が増えても、コンバージョン率（CVR）が上がらなければ、コンテンツマーケティグに取り組む意味がありません。

そのため、コンバージョン獲得につながるコンテンツ制作や導線作りが肝心です。SNSやホワイトペーパーなど、他のメディアと組み合わせた流入経路の構築も重要となります。

コンテンツマーケティングの購買行動とは？ DECAXモデルで確認

コンテンツマーケティングを実践する際は、消費者の購買行動の理解が大切になります。行動プロセスの推測により、制作すべきコンテンツや認知手段を把握できるからです。購買行動モデルは、消費者の行動や心理を把握するのに役立ちます。さまざまな種類がある中で、コンテンツマーケティング向けのモデルが「DECAX（デキャックス）」です。

1.DECAX（デキャックス）の概要

DECAXとは、コンテンツマーケティングに対応した比較的新しい購買モデルです。広告代理店の株式会社電通が2015年に提唱しました。従来のモデルと異なる特徴として、DECAXは消費者が自ら情報を発見するフェーズから始まる点が挙げられます。消費者が知りたい情報を提供するコンテンツマーケティングと、まさに合致するフレームワークです。

2.DECAXにおける5段階の消費者行動

DECAXの消費者行動は、次の5段階で構成されます。

1.Discovery（発見）
2.Engage（関係構築）
3.Check（確認）
4.Action（購買・行動）
5.eXperience（体験共有）

どのような行動なのか、一つずつ説明します。

1.Discovery（発見）

Discovery（発見）は、消費者が検索エンジンやSNSによって自ら企業のコンテンツを「発見」する段階です。従来のアウトバウンドマーケティングは、企業からの発信によって消費者にアプローチしていました。コンテンツマーケティングは、消費者のニーズを満たすコンテンツを用意して、発見してもらうのを待つ施策です。

2.Engage（関係構築）

Engage（関係構築）段階の消費者は、発見したコンテンツの企業との関係を築いていきます。良質なコンテンツだった場合、消費者はメディアの他の記事や動画も確認するでしょう。消費者のそうした行動を想定し、企業側は関連するコンテンツのさらなる発信やSNSの交流によって消費者からの信頼度向上を図ります。

3.Check（確認）

Check（確認）は、企業への信頼感を得た消費者が、その企業の商品やサービスを確認するフェーズです。消費者は、自身がある程度の信頼を置く企業が紹介する商品・サービスは優れているのか、自分のニーズを満たすのかといった点を調査します。

4.Action（購買・行動）

Action（購買・行動）は、商品の購入やサービスの申し込み、資料請求などの行動です。消費者が前述の確認によって商品・サービスに魅力を感じれば、コンテンツマーケティングにおけるコンバージョンを起こしてくれます。

5.eXperience（体験共有）

最後のeXperience（体験共有）段階の消費者は、購買した商品やサービスを利用して「思っていたよりも便利なサービスだった」といった体験を得ます。良い体験だけでなく、「商品イメージと違った」のような悪い体験もするかもしれません。体験の良し悪しにかかわらず、消費者は感想をインターネットや口コミで共有します。シェアされた感想によって、新たな消費者の「Discovery（発見）」段階を生むでしょう。

3.その他の購買購買モデル

コンテンツマーケティングに関する購買モデルには、以下3つのモデルも存在します。

1.AIDMA（アイドマ）
2.AISAS（アイサス）
3.SIPS（シップス）

それぞれの特徴を簡単に紹介します。

1.AIDMA（アイドマ）

AIDMA（アイドマ）は、1920年誕生の汎用的な購買モデルです。マスメディアの利用を想定した購買モデルであり、広告から商品やサービスを認知する段階から始まります。インターネット利用を想定していないものの、現代でも通用する消費者行動の基礎を表しているモデルです。

行動段階：Attention（注意）、Interest（関心）、Desire（欲求）、Memory（記憶）、Action（購買）

※AIDMAについてはこちらの記事「カスタマージャーニーにAIDMAやAISASを活用する方法を解説」もご参照ください

2.AISAS（アイサス）

AISAS（アイサス）は、インターネット利用を想定した購買モデルです。AIDMAをもとに発展させたモデルで、インターネット検索や情報共有を盛り込んでいます。インターネットが普及したことで、商品やサービスについて覚えておく「Memory（記憶）」は削除されました。

行動段階：Attention（注意）、Interest（関心）、Search（検索）、Action（購買）、Share（共有）

SIPS（シップス）

SIPS（シップス）は、SNSの積極的な利用者を想定した購買モデルです。AIDMAやAISASは「Attention（注意）」から始まりますが、SIPSは「共感（Sympathize）」からスタートします。SNSによる拡散を見越した現代的なモデルと言えます。

行動段階：共感（Sympathize）、確認する（Identify）、参加（Participate）、共有・拡散（Share & Spread）

コンテンツマーケティングの進め方：6つの実践手順

コンテンツマーケティングを実践する際は、以下6つの手順で進めます。

1.目標を明確に決める
2.ペルソナを作り込む
3.カスタマージャーニーマップで購買行動を可視化する
4.コンテンツマップを作る
5.コンテンツを制作する
6.定期的に効果測定を実施する

詳しく解説しますので、参考にしてみてください。

1.目標を明確に決める

コンテンツマーケティングを始める際、まずは最終的な目標を定めます。そのためには、コンテンツマーケティングによって解決したい課題を明らかにする必要があります。たとえば「製品販売数が前年よりも減っている」「広告宣伝費が高く負担が大きい」といった課題です。こうした課題を解決できるように、具体的な最終目標を立てましょう。大まかな目標のカテゴリーとしては、以下の例が挙げられます。

・商品やサービスの購買
・問い合わせや資料請求の獲得
・自社の認知度向上、ブランディング

また、目的をあいまいに設定するのは避けるべきです。「製品売上を前年比で10％増加させる」など具体的な数値を決めましょう。最終目標が定まったら、中間目標となるKPIも設定します。

2.ペルソナを作り込む

次に、コンテンツマーケティングのターゲットとなるペルソナを作ります。ペルソナを作る際の資料として、実際のユーザーにアンケートを取ると効果的です。

「自社製品でどのような悩みが解決できたか」「自社サービスを知ったきっかけ」などを聞き取ることで、自社製品・サービスの強みや弱みが客観的にわかります。実際のユーザーや潜在顧客に近いペルソナを作れるため、コンテンツマーケティングの方向性に大きなぶれが生じません。

なお、ペルソナを設定する際はできる限り細かい人物像を作りましょう。年齢や性別、地域、家族構成、職業といった基本情報だけでは不十分です。ライフスタイル、趣味・嗜好、インターネットを見る時間や端末、利用しているSNSなど、本当に存在する人物として作り込みます。注意点として、「競合他社の製品は買わないインフルエンサー」のような企業の理想を詰め込んだ人物像にならないように気をつけましょう。

3.カスタマージャーニーマップで購買行動を可視化する

ペルソナの設定後は、カスタマージャーニーマップを作ります。カスタマージャーニーマップとは、ペルソナが製品を認知して購買するまで（または購買後まで）の過程を可視化した図表です。ペルソナの各行動フェーズをマップの横軸に置き、心理・実際の行動・ニーズ・タッチポイントといった項目を縦軸に置いてそれぞれの交差箇所を埋めます。

ペルソナの行動フェーズによく用いられるのが、先述した購買行動モデルです。たとえばDECAXであれば、発見や確認などの5段階の行動フェーズがあります。発見フェーズにおけるペルソナの心理やタッチポイント、確認フェーズにおける…と全ての項目を仮説立てて埋めていくわけです。

カスタマージャーニーマップがあれば、ペルソナの行動フェーズに合わせた最適なアプローチ方法がわかります。発見段階のペルソナを惹き込つけるコンテンツ、情報収集段階のペルソナが知りたい情報など、制作すべきコンテンツの方向性が定めやすくなるでしょう。

カスタマージャーニーマップについては、以下の記事もご参照ください。

カスタマージャーニーとは？ ペルソナとの違いやマップ作成方法を解説

カスタマージャーニーマップを作成する6つの手順と活用事例を解説

4.コンテンツマップを作る

次に、コンテンツマップを作成します。コンテンツマップは、自社メディアのどこにどういったコンテンツを置くかを決める設計図です。コンテンツ同士の相関関係が可視化され、作るべきコンテンツを把握できます。コンバージョンへの導線が設計しやすくなるため、必ず制作しましょう。

また、コンテンツマップがあれば、制作予定のコンテンツをチームで共有できます。複数人で共有することで、コンバージョン獲得へ不足している部分などの改善箇所が見えてきます。優先して作るべきものも明確になり、立ち上げ初期のメディアを効率良く軌道に乗せられるでしょう。

5.コンテンツを制作する

コンテンツマップで必要なコンテンツを洗い出したら、いよいよコンテンツを制作します。ブログ形式の記事ならCMSやレンタルサーバー、動画・画像制作ならば制作ツールの準備など、必要に応じて事前に用意しておきましょう。加えて、コンテンツ制作体制の構築も必要です。自社にリソースが足りない場合は、外部委託も検討しましょう。

コンテンツ制作は外部委託しても良い？

コンテンツ制作は、外部委託しても問題ありません。ブログ記事や動画制作の外注化など、自社リソースに足りない部分に応じサポートしてもらいましょう。ただし、その分費用はかかります。外部委託による費用対効果を試算し、適切な予算を確保することが重要です。外部委託先を探す際は、クラウドソーシングサイトやSNSでの募集、制作会社への業務委託といったさまざまな方法があります。

6.定期的に効果測定を実施する

コンテンツの作成・公開後は、効果測定を実施しましょう。アクセス解析ツールを使うと、Webサイト全体やページ単位のアクセス数滞在時間、CVR（コンバージョン率）などの数値がわかります。また、ユーザーの属性や利用端末も把握可能です。これらデータを定期的に参照すれば、KPIを達成できているのか効果測定を行えます。

効果測定に使える無料ツールはある？

効果測定ツールは、有料だけでなく無料で使えるものもあります。アクセス解析ツールでいえば「Googleアナリティクス」は無料で利用可能です。コンテンツマーケティングの初期段階は収益が発生しづらいため、無料ツールで費用を抑えることも大切になります。

▼コンテンツマーケティング運用時の戦略については、こちらの記事も合わせて参考にしてみてください。

コンテンツマーケティングを成功に導くポイント

コンテンツマーケティングを成功させるためには、下記3つのポイントが重要です。

1.コンテンツマーケティングの成功事例を参考にする
2.効果測定を必ず行う
3.インサイドセールスと連携する

具体的な内容を解説します。

1.コンテンツマーケティングの成功事例を参考にする

一つ目のポイントは、同業他社や近い業界のコンテンツマーケティングの成功事例を参考にすることです。成功事例を調査・分析すれば、自社のターゲットとなる消費者の需要や自社に向いているコンテンツがわかります。

ただし、あくまで参考に留め、オリジナリティのあるコンテンツを作成して他社との差別化を図りましょう。すでに存在するメディアをそのまま真似ても、すでに競合のファン化しているユーザーの興味を引くのは困難です。競合の成功要因を部分的に取り入れつつ、自社の強みを活かしたオリジナル要素を盛り込んでみてください。

また、成功している競合サイトの更新頻度やSNSの投稿内容、出稿している広告、提供資料の内容なども分析します。競合サイトの成功戦略を自社にも積極的に取り入れましょう。競合サイトのSEOコンテンツや広告内容を効率的に分析したいのであれば、競合分析ツールの導入がおすすめです。

▼具体的な成功事例はこちらの記事をご覧ください。

2.効果測定を必ず行う

実践手順で紹介した通り、効果測定は必ず行いましょう。効果測定を実施しなければ、コンテンツマーケティングの方向性が正しいのかといった判断ができません。

さらに、マーケティングの段階によって測定すべき基準は違います。顧客獲得を目的とした記事であれば、記事の順位変動やアクセス数をもとに集客効果があるのか確かめます。購買が目的のコンテンツは、コンバージョン率が重要です。こうした数値を確認するためにも、アクセス解析ツールを用いた効果測定は必要です。

他にも、ヒートマップツールを用いれば、サイトUIの問題点を可視化できます。ユーザーの興味が薄い箇所や離脱箇所がわかるので、レイアウトの改善や導線の見直しに役立つでしょう。ツールによる効果測定をしない場合、なんとなく記事をリライトしたりデザインを変えたりと迷走する恐れがあります。

3.インサイドセールスと連携する

コンテンツマーケティングは、営業部門のインサイドセールスとの相性が良い手法です。インサイドセールスとは、マーケティングで得た見込み客に対して、電話やメールなどの非対面手段で行う営業を指します。見込み客の潜在的なニーズを引き出して解決策を提案し、見込み客を育成することが主な目的です。

コンテンツマーケティングで得た顧客情報をインサイドセールス担当者に引き継げば、見込み客の育成から案件獲得までを効率的に行えます。インサイドセールスを行う際にも、制作したコンテンツによる資料提供や事例紹介などの活用が可能です。

インサイドセールスと連携する際の注意点

インサイドセールスは、従来の営業担当者が1人で行っていた業務を分散してチームで取り組みます。そのため、インサイドセールスを成功させるためには、マーケティング部門や営業部門間のスムーズな連携が大切です。

とりわけ大切なのが顧客情報の共有ですので、 MAツールやCRMシステムを導入して顧客のデータを一元管理しましょう。顧客のスコアリングや商談履歴、案件進捗をリアルタイムで編集・確認できれば、迅速な情報共有が可能です。

コンテンツマーケティングの課題と解決策

コンテンツマーケティングは現代の消費者行動に適した手法ですが、万能な施策ではありません。コンテンツマーケティングに取り組む中で、以下5つの課題を抱える可能性があります。

1.効果がわかりづらい
2.予算が足りない
3.成果につながるまでが遅い
4.似たようなコンテンツばかり作る
5.コンテンツ運営・制作の予算や人材が足りない

なぜこうした課題が生まれるのか、それぞれの解決策とともにご覧ください。

1.効果がわかりづらい

一つ目の課題として、コンテンツマーケティングの効果測定の難しさが挙げられます。アクセス解析ツールで数値を得ていても、全ての数値が直接的な効果を表しているわけではありません。Web広告であれば、広告出稿後のコンバージョン＝成果だとわかります。つまり、施策と効果が直結しているわけです。

コンテンツマーケティングの場合、「この施策はこの効果に直結する」と判断できる指標がありません。たとえば、ページのアクセス数が多いからといって、購買などのコンバージョンに直結するとは限らないのがコンテンツマーケティングです。反対にコンバージョンが増えても「なぜコンバージョンが増えたのか？」を直接示す数値はありません。

具体的なKPIで数値を活かそう

効果測定ツールで得た数値から適切に効果測定するためには、細かなKPI設定が有効手段となります。1年間で10%の利益増加を目指すと決めたら、以下のように月間のKPIを細かく決めましょう。

・サイト全体のPV数（＝UU数）を月間で5％増やす
・CVRを月間5%増やす
・集客記事へのSNSからの流入を月間10%増やす

こうした具体的なKPIを達成していけば、最終目標（KGI）に近づいているとわかります。効果と施策が直結する数値が得られなくても、KPIと各数値の統合的な分析によって効果測定を行えるでしょう。
▼KPIについて、詳しくはこちらの記事をご覧ください。

2.予算が足りない

コンテンツマーケティングに限った話ではありませんが、施策を進める中で予算が不足するケースも考えられます。コンテンツマーケティングは比較的低コストで始められるものの、完全無料で取り組めるものではありません。人件費、コンテンツ制作費、Webサイト運営費、各種ツールの月額料金などのコストが発生します。

単純に会社の資金に余裕がない場合もありますが、社内理解が足りずに適切な予算を回してもらえないパターンもありがちです。予算が不足していると、コンテンツマーケティングの継続が難しくなります。利益が生まれる前に頓挫してしまい、無駄に時間とコストを費やしただけになるかもしれません。

運用コストを具体化して最初に確保しよう

対策としてはコンテンツマーケティングの企画段階で、必要な予算を算出しましょう。「コンテンツマーケティングはお金がかからない手法」と思い込まず、外注費用なども視野に入れて試算してみてください。最初は無料ツールを使い、小規模に始めることも大事です。

また、社内理解も初期段階で求めておきましょう。前述のKGIとKPIなどの指標や具体的な数値を使い、コンテンツマーケティングの意義をプレゼンしてみてください。理解が得られれば、適切な予算を回してもらえる可能性が上がります。

3.成果につながるまでが遅い

コンテンツマーケティングは、すぐ成果が出る施策ではありません。Web広告のように短期的に効果を見込める手法をイメージしていると、なかなか効果が出ずにモチベーションが下がるかもしれません。コンバージョンが発生する前に諦め、早々と撤退してしまうケースが考えられます。

たとえ完璧なSEOを施した記事であっても、すぐに検索結果には反映されません。順位上昇はコンテンツのクオリティだけでなく、ドメインパワーや被リンクも影響します。ドメインを取得したばかりのメディアであるほど、効果が出るまで遅いわけです。

長期的な目線で運用し他メディアと併用しよう

前述の通り、そもそもコンテンツマーケティングは、長期的に続けることで成果を挙げる施策だと理解しておきましょう。モチベーションに悪影響を及ぼすため、初期段階のKPI設定も非現実的なものは避けるべきです。極端な例で言えば「ビジネスブログ開設1ヶ月目で1万PV達成」といった設定はやめましょう。

初期段階の成果を早めたいのであれば、リスティング広告やSNS運用といった他の媒体との併用がおすすめです。予算を確保できる場合は、コンテンツ設計を専門家に依頼しても良いでしょう。

4.似たようなコンテンツばかり作る

コンテンツ制作が進むと、次第にマンネリ化しがちです。似たような内容のコンテンツばかり発信していると、次第にユーザー離れも招いてしまいます。ネタ切れに困って自社メディアのテーマとあまりにもかけ離れたコンテンツを作ったところで、定着しているユーザーには見向きされません。

専門性の薄いメディアはSEO的にも評価を受けづらく、自然検索による新規流入は難しいでしょう。運営スタッフのモチベーション低下にもつながるため、発想の枯渇は深刻な問題です。

コンテンツマップの作りこみ＆最新情報を取り入れよう

コンテンツマーケティングは設計段階でコンテンツマップを作成しますが、作り込みが甘いとすぐにネタ切れを起こしやすくなります。自社メディアと関連するキーワードをできる限り拾っておきましょう。事前に用意しておいたキーワードが多いほど、新たな着眼点も得やすいです。

コンテンツマーケティングを始めてからは、常に最新情報をチェックしましょう。トレンドと既存コンテンツを組み合わせれば、新たなアイデアを創出できるかもしれません。

5.コンテンツ運営・制作の人材が足りない

コンテンツの制作や運営には手間がかかるため、人手不足に陥るパターンも考えられます。SEOを意識した記事の場合、キーワード選定やユーザーニーズの把握、他社記事の分析などの調査作業にも多くの時間がかかります。

リソース不足でコンテンツの制作スピードが落ちると更新頻度が下がり、ユーザーに存在を忘れられてしまいます。せっかく定着した読者が競合他社のメディアに奪われてしまうかもしれません。

アウトソーシングを活用しよう

リソース不足の場合は、コンテンツ制作やメディア運用といった一部業務のアウトソーシングを活用しましょう。専門の制作会社に任せたり運用コンサルタントの支援を受けたりすることで、コンテンツのクオリティ向上も期待できます。安定してコンテンツを公開できるため、新規ユーザーの取り込みも可能です。

委託費用はかかりますが、社内リソースが不足している会社でも多くのユーザーとの接点を得られます。結果的に、自社のみで制作・運用するよりも大きな利益を得られるかもしれません。

コンテンツマーケティングの専門的な勉強方法

最後に、コンテンツマーケティングを専門的に学ぶ方法を紹介します。主な勉強方法は、以下の5つです。

1.本
2.Webサイト
3.動画配信サイト
4.eラーニング・オンライン講座・オンラインスクール
5.セミナー・ウェビナー

それぞれのメリット・デメリットを詳しく説明します。

1.本

コンテンツマーケティングに関する書籍は、多数出版されています。情報量が多い本を何度も読み返せるので、コストパフォーマンスが良い学習方法です。出版されている本は校閲を受けているので情報の正確性も高く、コンテンツマーケティングの知識を体系的に学べます。

ただし、基本的に独学となるため、わからないことがあっても質問できる相手はいません。疑問点を自分で解決できないと、間違えた知識を覚えてしまうリスクがあります。反対に、自分で調べて疑問を解決できる人には問題となりません。

▼おすすめの書籍はこちらの記事をご覧ください。

2.Webサイト

この記事のように、コンテンツマーケティングを解説しているWebサイトを活用する方法です。Webサイトは基本的に無料で閲覧できる上に、さまざまな記事が公開されています。コンテンツマーケティングについて全般的に解説している記事や、特定分野を詳しく解説している記事があり、自分が求める情報の濃度に合わせて参考にしやすい点が魅力です。

一方で、Webページは誰でも編集して公開できます。中には、信憑性が欠けていたり情報が古かったりする記事もあるかもしれません。メディアの運営企業や編集者を確認した上で、更新日が新しい記事を参考にしましょう。

3.動画配信サイト

YouTubeなどの動画配信サイトには、コンテンツマーケティングを解説している動画が投稿されています。テキストベースで勉強したい人には向いていませんが、映像や音声による情報で解説を聞けるため、理解が進みやすいコンテンツです。コメント機能を使って、動画制作者に質問できる点もメリットと言えます。また、メンバー限定公開でない限り、基本的に無料で視聴可能です。

注意点として、Webサイト同様に信憑性の見極めが大切になります。動画内で講義している人物の経歴や実績、チャンネル運営元などの情報をチェックしてみてください。

4.eラーニング・オンライン講座・オンラインスクール

eラーニングやオンライン講座、オンラインスクールの中には、コンテンツマーケティングに特化した講座が存在します。YouTubeのような誰でも簡単に投稿できるプラットフォームに比べ、情報の信憑性が高いです。

数回にわたって受講するタイプの講座であれば、カリキュラムに沿って体系的に学べるため理解が深まります。専用のスマホアプリで視聴できるサービスもあり、通勤中などの隙間時間に効率的に勉強できるでしょう。ただし、有料コンテンツが一般的なので学習コストが高くなる傾向があります。

5.セミナー・ウェビナー

セミナーやウェビナーでも、コンテンツマーケティングを学習可能です。セミナー・ウェビナーによって、参加費の有無は異なります。セミナー・ウェビナーのメリットは、講師に直接質問できたり、教えてもらったりできる点です。セミナーであれば開催地で他の参加者とも交流を図れるため、勉強に役立つ情報を共有できます。コミュニティを形成することで、モチベーションが向上する人もいるでしょう。

一方で、セミナー・ウェビナー開催情報の中には悪質な「セミナー商法」の告知が紛れ込んでいる可能性もあります。高額な参加費や教材費を請求される恐れがあるため、参加するセミナー・ウェビナー・は慎重に選びましょう。

▼セミナーについてはこちらの記事も合わせてご覧ください。

コンテンツマーケティングは基本から理解して順番に取り組んでいこう

コンテンツマーケティングは、コンテンツ制作前の段階からやるべき施策が多くあります。コンテンツマーケティングの最終目標の設定、コンテンツマップとカスタマージャーニーの作成などの作業を実践していく必要があります。丁寧に制作したコンテンツはインターネット上に蓄積され、長期的に自社の顧客層へアプローチできる資産となるでしょう。

消費者が自ら知りたい情報を求めるようになった現代において、今後さらにコンテンツマーケティングは重視されるでしょう。